省エネ改修の費用対効果

本記事では省エネ改修の費用対効果についてお伝えします。
実施した省エネ改修の効果が薄いと、掛けた時間や費用が無駄になるだけではなく、ネガティブな印象になってしまい、かつステークホルダーとの関係にも悪影響を及ぼす可能性があります。
省エネ改修の費用対効果について見ていきましょう。

ケースバイケースではあるものの、中小規模のビルでは、省エネルギー対策や温暖化対策が大型のビルに比べて遅れていると言われています。
これに対し、環境省は平成25年度から27年度にかけて、中小ビルの改修による省エネや温暖化対策のポテンシャルや費用対効果を評価するために、「中小ビル改修効果モデル事業」を実施しました。

この事業では、診断機関を実際のビルに派遣して診断を行い、省エネルギー対策のポテンシャルと効果について評価しました。
具体的には、既存の中小ビルにおいてどのような省エネルギー改修の実施が可能であるかを調査しています。調査の結果、ランプ・照明器具の更新などの対策が80%のビルで可能であり、熱源機の更新などでも40%以上のビルで対策が実施可能と診断されました。
他に具体例として、空調機（本体）の更新、空調システムの周辺機器の更新なども20～30%のビルで実施可能とされています。
一方で給排水周辺機器の更新や、視覚へのインパクトが大きい建物の緑化について実施可能な中小ビルは10%未満と診断されており、実施が現実的でないビルがほとんどのようです。

また、省エネルギー改修にかかる費用についても評価されています。
中小ビル改修効果モデル事業において診断された省エネルギー改修メニューについて、分野別の延床面積当たりの改修費用の平均値が示されました。具体的には2,000m²から3,000m²のビルを想定すると、数百万円から数千万円の改修費用がかかることが明らかになりました。
しかしながら、CO2削減量などが評価され、例えば2,000m²から3,000m²のビルを想定すると、数百万円から数千万円の光熱費の削減や、年間十トン～数十トンのCO2削減が見込まれます。

また、運用対策による省エネも重要視されています。省エネルギー対策の中には、改修工事を伴わない運用改善による対策も多数存在し、これらの対策のポテンシャルも評価されました。

このような評価結果から、中小ビルにおける省エネルギー改修の重要性が示されました。省エネ改修は確かに初期費用がかかりますが、ランニングコストの削減や温暖化対策の効果が大きく、ビルのバリューアップにもつながることが期待されます。
バリューアップにつながることで、直接的な数字には現れづらいものの、テナントの売上貢献・ひいては退去の抑制などに繋がることが予測できます。
一概に費用対効果を計測することは難しいですが、少なからず効果があるということは間違いないと捉えて良いでしょう。